なるほど、当時かなり読まれた本である。少しばかり、訳が分かりにくい。要するに、アメリカが虚構の国であることを２００３年に予告している、つまり、社会主義が崩壊した後、アメリカの資本主義もすでに瓦解しており、世界は多極化へ向かうという趣旨だ。まあ、今となっては予測可能なことだが、２００３年に書かれたところに注目したい。非常に面白い切り口で、批判は厳しい。考察も独特なものがあり、一読の価値はあると思う。ただ、やはりこの当時は中国の台頭を予測できなかったのだろう。それはそれで致し方ない。彼の考え方は、相当な経済評論家に影響を与えていると思う。時折、彼の主張をパクっている本にめぐりあう。それだけに今読んでも一読の価値はあると思う。フランス人ならではと思ってしまう。

トッドの仮説は大胆で、おもしろいです。「そういう視点で見る方法があるのか！」と私は感動しました。世界の変動が早すぎて困惑している方は一度読むことをお勧めします。世界の流れを何となくつかむことができると思います。

E.トッドという、このフランスの社会学者が確たる根拠に基づき、大胆にそして正直にアメリカ帝国の崩壊を述べた驚嘆に値する著作である。

著者は、米国は以下の３点において、歴史において帝国の名に値する組織体としての不足振りを指摘する。

１．世界は米国なしでやっていけるが、著しく生産性が低く消費するための物品を他国から輸入しなければいけない米国は、世界なしではやっていけない、という経済的弱さ。
２．米国の軍事力は全世界を支配するには弱く（特に陸軍）、強制力が不十分である。
３．自国民と諸国民を平等に扱うという「普遍主義」という活力と同時に安定性の原理が衰退している。

故に「２０５０年前後にはアメリカ帝国は存在しないだろうと確実に予言することができる」と明言している。

さらに、トッドは「米国は猛烈に消費する国であり、その国際収支の均衡を維持しているのは金融資本の動きであり、欧州、日本その他の国の投資家たちが身ぐるみはがされるのは間違いない。最も考えられるのは前代未聞の証券パニックに続いてドルの崩壊が起こるという連鎖反応で、その結果は米国の帝国としての経済的地位に終止符を打つ」と述べている。

証券パニックはすでに起こり、ジム・ロジャースは「数年以内にドルは９０％値下がりする」と言っており、ドルの崩壊も時間の問題とすれば２０５０年を待たずして、経済的帝国はまもなく終焉を迎えると言うことになる。

世界の国々の識字率の向上と共に出産率の低下が起こり、人口革命が起こった結果、イスラム圏を含む民主主義の全世界への浸透が可能になった。また欧州とロシアとイスラム圏は平和的関係を構築しつつある。
真の力とは教育であり、真の権力とは経済である。
米国はただの大国に甘んじる以外にないように思われる、というのが本書での結論である。

どういうきっかけでこの本にめぐり合ったのか覚えていませんが。とにかく衝撃を受けました。

識字率と出生率という指標を使いながら社会情勢を紐解いていく。
勉強不足の僕にも興味深く読めました。

マーケティング業務に携る身としては、大きなヒント。新規マーケットの成長スピードなどを
予測したりしていますが知りたい、予測したい事柄とは直接関係なさそうな要素、指標にヒントがある。
感銘です。

加えて、アメリカ帝国、アングロサクソン時代の終焉をこのようなアプローチで解説されると
ものすごくリアリティーを感じました。

読み応えのある一冊です。お勧めします！

１．内容
実は、アメリカは、弱い。貿易収支が赤字で（経済的依存体質、低生産）、他の国から搾取することで成り立っている国だからである。その弱さのためか、常に弱小国を攻撃せざるを得ず（「悪の枢軸」、イスラム諸国など）、ユーラシアの大国であるロシアに対峙できない。その一方で、ヨーロッパ、日本、ロシアは、徐々にアメリカなしでやっていける目途が立ちつつある。そうなると、アメリカはますます苦しくなる。アメリカは、以前の節度ある姿に戻るべきである。以上の展開を、著者専門の人口学的観点を中心として明らかにした本といえる。
２．評価
一部の説が日本人には受け入れ難そうなところがあること（北朝鮮は脅威ではないのか？北方領土を返さないロシアとなんで接近できるんだ？など。もっとも、このような考えが合理的な政策が実現できない原因と言いたいのか？）と、生産に偏した議論（金融はダメ？）が気になるが、アメリカを見るうえでも（ローマと比較している様は壮観）、社会の成り立ちを知る上でも（識字率が上昇すると、出産率が低下し、摩擦はあっても最終的に社会が安定する、など）有益な本だと思うので、星５つ。