まずなによりも読みやすくわかりやすい。
読んでいて一度も止まることなくすっきり読むことができた。

ニュースを見ていて疑問だったことがいくつか解決しました。

経済学の「所得弾力性」の概念を適用したリーマンショック後の企業の業績および今後の見通しの分析の著であり、
詳細な分析というよりは、事象の見方、考え方を気づかせてくれる著です。所得弾力性の概念、アイデアを使った見方、考え方は
非常にユニークであり、一般読者を想定して平易に記載されているので非常に読みやすいです。
アイデアや事例によっては、もうちょっと深堀りできる内容かと思いますが、
あくまで概念を利用したひとつの視点を提供することを意図しており、1，2時間程度でさらっと読める内容となっています。

米国発の大不況の影響から抜け出せていない日本企業及び日本そのものが、今後、どのような方向に進んでいけばよいかの指南書を提案しようとしている内容である。著者の長年にわたるコンサルティング経験に基づき、トヨタやJALの現状についても記載されており大変興味深い内容である。発行時期が2009年11月末であるので、2010年2月時点で更に深刻な事態がトヨタやJALに起こっていることを2009年時点でどの程度予測できていたかは、読者自信で本書を読んで確かめてみてほしい。　コンサルタントの予測がどの程度信用できるものであるかが、わかるかも。。。

「所得弾力性」「価格弾力性」といった経済用語を使いながら、トヨタ自動車が陥った大赤字の原因にフォーカスしており、ユニークなアプローチに成功していると思う。但し、最終的な本書の結論が「ノブレス･オブリージュ」といったものに集約されているようで、少々物足りなさを感じてしまった。鋭い洞察力で、サブプライム･ショック以降の経済危機をうまく説明していたからこそ、やや尻すぼみな印象が残った。

本書は、「所得弾力性」、「価格弾力性」という観点から、トヨタ、セブン＆アイ、ＪＡＬといった大企業を主な素材として、企業の経営判断の是非を、検証してみようというものである。

「所得弾力性」とは、所得の増減と需要の増減の相関関係であり、短期（１年以内）か長期（１年超）か、また、業種によっても違いがあるという。
「価格弾力性」とは、商品価格の増減と商品売上個数の相関関係であり、これも、業種によって違いがあるという。

そして、著者は、「所得弾力性」「価格弾力性」という概念を武器に、自動車業界、小売業界、航空業界、旅行・映画業界を題材に、様々な具体例を挙げつつ、企業がつぶれないためのヒントを提示する。

著者によると、本書では、経済学上の厳密な議論はカットされているとのことだが、
私のような門外漢にとっては、充分に面白かった。

特に、「高速料金１０００円化」と「エコポイント制度」が、「所得弾力性」という観点からは必要な政策であったとの説明や、
トヨタの場合、円高・リーマンショックによる売上減少というマイナス効果が大きすぎたため、「派遣切り」などによる人件費削減があまり効果を上げなかったとの指摘は、目からウロコであった。

本書の具体例は大企業ばかりであるが、中小企業の経営者も、読んでみて損はないと思う。