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コア・コンピタンス経営―未来への競争戦略 (日経ビジネス人文庫)

価格: ¥840
カテゴリ: 文庫
ブランド: 日本経済新聞社
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業界1位をめざせる会社だけが読めばよい ★★☆☆☆
著者たちは冒頭第一章で、「何に向かって会社を変革するのか」と経営者に投げかける。そして「次のような観点を検討する必要がある」、とも啓蒙している。
*5年から10年後に業界の構造がどう変わってほしいか。
*業界の変革を自社に有利に展開するにはどうする。
*業界で主導的な地位を築くには、、、

「それぞれの業界でトップになろう」というのが著者たちの示すゴールであり、続く章の全てを使って「そのためには」と説いているのが本書だ。

しかし、5年も10年も先と言えば「自社の状況」を想定することさえ難しいのに、「業界全体」の構造まで当社1社で規定、コントロールなどできることなのだろうか。不確定だとしたら、それを所与の目標として現在の自社を規定するというのはどうだろう。
グーグルでさえ、10年前に現在の状況を想定して戦略を設定したのではなく、時間枠の進行とともに「反応・対応」的に大小の意思決定をしてきたはずである。

そもそも、「業界1位」をめざす?仮に業界を150程度に分類したとして、この著者たちの主張が適応される企業と言うのは、日本だけでは300もないということになろう。著者たちが議論しているケースが大企業、大産業に偏していることから、ますます該当する企業は限定された「既に大企業」ということになる。つまり、本書は日本でせいぜい300部くらい読まれれば必要にして十分なはずだが、文庫本まで出ているのはどうしたことか。夢を持たなければ生きてはいけないということは、個人も企業も同じだからということだろう。
内容は結構長過ぎて飽きる傾向にあります。 ★★★☆☆
要旨が分かればよいような内容を少し長めにしている感じがしました。以前のビジネス書のように例をあげて、ごちゃごちゃ書く様子です。HBRの論文内容で十分な気がします。
コア・コンピタンスの原典 ★★★★★
M・ハマー,J・チャンピー:『リエンジニアリング革命』では「リエンジニアリング」の必要性が説かれていました.しかし,リエンジニアリング,ダウンサイジング,リストラクチャリングなどによって業務プロセスを効率化したとしても,そもそも将来に渡って「核となる事業」,すなわち「コア・コンピタンス」を育てることができなければ,企業の成長は見込めません.その「コア・コンピタンス」の原典が本書です.

本書では,現在のコア・コンピタンスを守りつつ未来のコア・コンピタンスを創る重要性が説かれています.そのためには,未来の市場をイメージし,如何に素早くその市場に参入するかが重要だといいます.そして,この段階で勝負は決まってしまうとまで言い切ります.既に古典といえる程にタイムラグがあり,日本企業礼賛の箇所は汗顔の至りではありますが,後の「ブルー・オーシャン戦略」に通じる良書だと思います.
経営思考ツールとして、今こそ見直したい普遍のバイブル ★★★★★
ほぼテキストのみで語られる
この「企業の”強み”一点集中による戦略策定の教科書」は、
一切の図解などを廃しているがゆえに
読み手の「想像力」をかきたて、「自発的な発想」を齎してくれます。
19年前に書かれたものではありますが、
特に
これから新しい産業に向けて歩を進めようとする方や、
新しい事業を興そうとされる方にとって、
携行すべきヒントが散りばめられています。
とかく新しいことを始めようとする方には、
それまでの因習や定石とされるものが、障壁になっていることがあります。
あるいは、
小手先のビジネス書に翻弄されたり、
過去の(実は、ありがた迷惑な)教訓に迷ったり、
酷い場合は、素人扱いの目線を含んだ嘲笑を浴びることもあるでしょう。
そんな時にこそ、
少し腰を据えて、じっくり本書を読んでみてください。
きっと、背中を押してくれることでしょう。

P.F ドラッカー著「経営者の条件」との併読を強くお勧めします。
現在の企業経営戦略の基礎 ★★★☆☆
本書では過去の経営にこだわらず、自社の強みは何かを把握した上で適切な戦略を練り、それを実行する事の大切さを説明している。 その強みの事を「コア・コンピタンス」といい、単にスキルや技術、経営資源のみならず、市場や競合も加味した上での総合的な強みの事といっている。

468ページに渡る随所で、IBM,HP,ソニー,コマツ,GM, P&G などを事例として扱っており、今となっては古く感じてしまう所はあるが、5年・10年先を見越した経営をする事の大切さを伝えている点は、今でも十分に参考になるであろう。

本書では、日本の代表的企業を良い事例として、米国の老舗有名企業を悪い例として扱っている傾向が強く、それぞれの事例を通じて企業経営がどうあるべきかを説いているが、現在では、日本企業が悪い例になってしまっている事は明らかであり、本書が書かれた1994年時点まではいかに日本企業が米国で優位であったかが伝わってくる部分も面白い。