10年前の本で、今さら大して読む価値もない。 他にもいい本はいくらでもある。 著者の見識不足、目測の誤りがよく分かる。 社会学も経済学も何の役に立つのか不思議だと著者は述べている。 社会学と経済学を勉強すればまだマシな本は書けたんじゃないかと思う。 貯蓄率は減るわけもない、と述べているがかなり減ってるし。
一部まともなところもあるから星三つ。

研究者が書いたことになっているが、着眼点は面白いが分析は驚くほど幼稚である。著者らは自らを独創的で進歩的であるとしているが、何のことはない、素人で無知なだけである。例えば「高齢化するから少子化する」などと20年以上も前に否定された議論を今もってご大層にひけらかしており、「勉強してくれ」と思ってしまう。
　本書に限らず日本人は活字と数字に弱いので、何の根拠もない議論でも読者は信じたりしている。読まれる際は赤川学氏なみに批判的に読まれたい。少しでも人口の知識があれば、「研究者」の発言とはいえすべてが正しいわけではない、という事実が分かるはずだ。
　ただし人口問題に関してのみならず往々にして悲観論が横行する日本において、こうした視点から問題を考え直そうとする思考自体は評価できる。星一つはその点である。

人口減少社会はさまざまな問題を提起するが、十分な対策をねれば乗り切れると主張する。
そのベースには貯蓄とすべての人が労働に参画することと説く。
しかし、素人的には子供が減れば最終的には死に絶えると思ってしまうのだが。

先進国型の社会ではどんなに出産育児のための環境を整えても合計特殊出生率はイギリスやスウェーデン並の１．８人が限度で、高齢化と人口の減少は不可避であるという予測に基づいて政府のとるべき社会政策を説いている．

巷では高齢化社会というと悲観的な見通しばかり語られるが、著者らは統計資料に基づいて、労働力については高齢者と女性を活用すれば十分確保できるし、医療保険財政については多くの人は死ぬ少しまでまで自活できる状態で過ごし、入院するような状態になったら十ヶ月程度で死に至るといったところが実態なので保険財政が破綻するような心配はないことを示している．ただし年金制度については、もともとスタート時から掛け金が安すぎるという制度的欠陥を抱えていたのでいずれ修正を迫られると書いていた．その時はハードランディングにならざるを得ないそうだが、ハイパーインフレでも起きるのだろうか？

以前から望まれていたもののいつになったら実現するのか分からなかった、エイジフリー、ジェンダーフリーの雇用システムへの転換は２００５年から２０１０年にかけて起こると予測している．この頃には団塊の世代が高齢化し２５～３４歳の人口が急激に減るからだ．

世界人口についても著者らの人口予測モデルを使うと２００３年に７３億５千万人でピークに達した後減少に転じると計算している．エネルギー資源問題や領土紛争が昔話になるのも意外と早そうだ．

作者たちは「少子高齢化は問題」という常識を真っ向から否定し､この常識が大量生産大量消費を前提とした既得権者のロジックであると切り捨てる。しかも非常に説得力があるのである。「子供が減ることはよくない。高齢者が増えることは､生産人口一人あたりの被扶養人数が増加することを意味しているため､非常に負担が大きくなる」という扶養地獄到来の常識が根底から覆され、小気味いいほどだ。すなわち被扶養世代は高齢者だけではなく、減少する低年齢層も含まれるため､生産人口/高齢者は確かに上昇するが、生産人口/総人口は緩やかな変化でしかないのである。考えてみればその通りである。高齢者が増加する代わりに低年齢層が低下するわけであるから、「総人口-生産人口」の比率はさほど上昇しないので!ある。「生産人口と総人口の比率を見ると、大正九年が0.568、昭和五十五年が0.603、...平成三十七年でもこの比率は0.596でしかない」。また､医学や社会福祉の領域では少産・少子は理想形でありそれが安定した社会を生むという考えに立っており、「少産・少子から起こる人口減少は文明国の基本理念であって､その結果安定した成熟社会が生まれる」と、筆者は主張しており、今までの常識を考え直してみるべきであると再認識することができた。