為替取引をされている方には良いかもしれませんが，上場株式や公募株式投信などだけであれば，
国税庁の手引きで十分だと思います。意外と親切に多く事例を使って説明してあります。

この本は，２２年度の用紙が出来る前に発行されています。従って，今回新設されている第三票の
配当分離課税欄がない２１年度の用紙を見本として使っています。今回変更になった新バージョンの
用紙を見るためには，国税庁の「記載例」をダウンロードされた方がいいと思います。

http://www.nta.go.jp/tetsuzuki/shinkoku/shotoku/tebiki2009/kisairei/kabushiki/pdf/501.pdf

確定申告の時期がくるとたくさんの確定申告、税金対策の本がでますが、この本は
１．株、投資信託、ＦＸ、その他金融商品について詳しく書かれている
２．証券税制に詳しい税理士が監修している
の２点に特徴があります。
もうけた人も損した人も参考になります。