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円の支配者 - 誰が日本経済を崩壊させたのか

価格: ¥555
カテゴリ: 単行本
ブランド: 草思社
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  &nbsp「バブルの創出も崩壊も日銀の『日本改造10年計画』の中に組み込まれていた」というのが本書の主題である。著者のリチャード・A・ヴェルナーは日本銀行の客員研究員時代の調査をもとに、権力が集中し、コントロールを失った日銀の内部事情を明らかにし、その金融政策がバブルの創出、崩壊にいかなる影響を及ぼしたのかについて厳しい指摘をしている。

   経済政策は旧大蔵省が行う財政政策と中央銀行(日本銀行)が行う金融政策に大きく分けられる。だが、戦後の日本においては、大蔵省の財政政策ばかりに注目が集まり、日本銀行の経済に対する影響力は見過ごされていた。著者によれば、財政政策の効果は日銀が貨幣をコントロールすることで変えられるし、実際に日本銀行はそうすることによって日本の構造改革を進めようとした、というのだ。

   本書を読めば、国民によって選ばれた人間ではなく、「プリンス」と呼ばれる一部のエリートが日本経済を動かしているという事実に、恐れを抱かずにはいられなくなる。論議をかもすこと間違いなしの衝撃的著作である。(土井英司)

日銀の正体が暴かれる衝撃の書! ★★★★★
日銀が日本経済の浮沈を完全にコントロールしている、という衝撃の書で
ある。

「お金は銀行の貸出し=信用創造によって作り出される」という重要な事
実を日銀は隠し、金利が貸出し総量のコントロールに有効である、という
嘘の理論を主張し続けて世間に定着させる一方で、自らは銀行への「窓口
指導」という、実質上の「命令」を用い、銀行の貸出し総量を完全にコン
トロールし、景気を操っていると言う。

貸出し総量のコントロールによってバブルを作り出したのも日銀だし、そ
れを潰したのも日銀である。

社会システムの全面的な構造改革を強く求めるいわゆる「前川レポート」
が発表されたのが1986年、そして、その直後に続くバブルとバブル崩壊。
それによって「日本の社会システムに欠陥があるから不況に陥ったのだ」
とする主張が幅をきかせるようになり、小泉政権での構造改革につながっ
て行ったのである。

構造改革を促した日銀も、それを実行に移した小泉政権も、それが日本の
ためになると思ってやったのであろうが、まんまとアメリカの戦略に乗せ
られたのであれば罪は深い。

最後に、日銀を含む世界各国の中央銀行をコントロールするFRBの意図が
明らかにされる。
バブルと経済危機のセットを繰り返し起こすことで経済構造を変革し、徐々に
権力を中央銀行に集中させる。1990年代末のアジア通貨危機ではアジア各国の
中央銀行が政府からの完全な独立を果たした。
次の通貨危機(リーマンショックのことだろう)ではアジア共通通貨と北米
共通通貨(アメーロ)を作り、最後はユーロを含めた3つの共通通貨を統合
して世界通貨を作り、通貨を、すなわち世界経済を完全に彼らの支配下に置く
ことが目的だろうと推理する。

20年近く続く不況の根本原因に迫るとともに、日本経済の支配者と、さらには
その背後にあって彼らをを動かしている存在を明らかにした、発売から10年近く
経つが決して埋もれさせてはいけない画期的書である。
円の支配者は、世界単一通貨を目指す ★★★★★
本書は1991年から執筆が開始され、2001年に出版されている。今まさに、この本の真価が問われているのではないだろうか。
緻密で論理的な調査と分析、数多くのインタビューで日本銀行と、世界に拡がる中央銀行の究極目的に肉薄する。
貨幣の仕組み、中央銀行の成り立ち、日本銀行の方針、バブル崩壊から2001年までの日銀内部計画、それらを公表されている資料、グラフ、インタビューで手を抜かず一つずつ明らかにしてゆく姿勢が素晴らしい。ドイツ人気質というのだろうか、論理展開、文章構造は質実剛健。安易で感情的な陰謀論には走らない。
後半の結論は「予知」となって現在に現れる。
つまり、「世界的金融危機」の発現とその理由が述べられている。
本書でいうところの、プリンス達(セントラルバンカー)の目論みは、自分たちに権力が集中する金融的仕組みの敷衍にある。8年前に出版された本書は、過去から今後の行く末を照らす灯台となろう。
本書を読んで、アラン・グリーンスパンがその優秀さ故にセントラルバンカー達の側に取り込まれたのだと確信した。中央銀行への権力集中に警鐘を鳴らしていたのは、若きアランだったのだから。
単なる陰謀論ではない ★★★★★
おもしろかったですね。単なる陰謀論だとは思いませんよ。
論理的で説得力があると思いました。
経済学の本はいくつも読んだし、大学での講義も受けたけど、
この本は、現実を分析する手法が斬新で
今までにない発想で、素晴らしいと思いました。
戦中の経済体制の延長で戦後の高度経済成長が達成されたいう視点は
説得力があります。
日銀エリートについての辛辣な評価に不快感を感じる人は多いと思いますが、
不愉快な現実にきちんと立ち向かうことも必要では?
「陰謀論」の一言で片づけてしまうのはもったいない。
データも論理も明快ですし、一般国民の利益を重視した研究だと思います。
逆に、「失業率は8%まで上がるべきで、倒産件数はもっと増えるべき」と
発言するような日銀エリートには不愉快な本でしょう。
日銀の「独立性」は抑止すべきで、国会議員(国民の代表)の監視が
生き届くようにしてもらいたいものです。
通貨の発行管理権は国家の主権に属するべきもので、
国民の代表による監視や調査から逃れるべきものではありません。
恐ろしい本 ★★★★★
出版当時、この本の「バブル経済/バブル崩壊は日銀が画策したものである」という点から、トンデモ本と呼ばれることが多かったようである。
この本に対する批判で必ず言われていたのが、「マネーサプライを増やしたくらいで経済が回復するわけがない」ということである。
しかし、この本の予言どおり福井俊彦が日銀総裁に就任、小泉内閣が構造改革を行い、福井総裁の量的緩和で経済が回復している現在、この本読みと、その先見の分析の正しさには戦慄させられる。
ただし、「バブル経済/バブル崩壊は日銀が画策したものである」という主張は、未だに信じられないが、そこを除けば今こそ読むべき本である。
本当なのかなあ? ★★★★☆
10年間に及ぶ研究の集大成とのこと。景気の調整は従来のマクロ経済学の議論のように金利の上げ下げや財政出動ではなく、信用創造、つまりマネーサプライに左右されるという主張である。従来の経済学では、マネーサプライは市場の需要にあわせて決まるものであるとされてきたが、マネーサプライは、供給側(中央銀行)の市中銀行に対するいわゆる窓口規制(指導)で調整できるものであり、バブルの創出も崩壊も、全部、日銀の地位を高め、日銀のシナリオどおりに国を動かすための日銀エリートの自作自演であるという内容。たしかに従来のマクロ経済学は生産効率が最大化された、完全雇用の経済を前提としているので、生産性の向上を伴わないマネーサプライの増加はすなわちインフレを意味したが、彼の主張によれば、実際の経済は生産効率が最大でもなければ、完全雇用でもないのだから、マネーサプライを増やしたところですぐにインフレになるわけではないとのことである。この本の真偽を判断する能力は僕にはないが、充分な研究を背景に、従来のマクロ経済学では説明のつかない日本経済の動きを論理的に書かれていることは事実であり、ある程度経済学をかじったことのある人なら面白く読めると思う。