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日本型コーポレートガバナンス―従業員主権企業の論理と改革

価格: ¥2,310
カテゴリ: 単行本
ブランド: 日本経済新聞社
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まともな本です ★★★★★
コーポレートガバナンスという表題の本はほとんどアメリカの受け売りで、日本に合う制度なのか吟味もされていないものが多く辟易しておりましたが、この本は真面目に日本にあう企業統治とは何かを考えられており非常に参考になっております。その国には当然ながら自国の歴史、文化があり、その上にガバナンスは成り立つものですから、そう簡単に受け売りの制度を入れても機能するわけがなく、これから真面目にその会社にあった統治の仕組みをそれぞれ考えていく時にこの本は役に立つと思います。自分の会社のガバナンスを真面目に考えている経営者に一読をお薦めします。
濃密な内容 ★★★★★
中身はかなり過激です。

著者がこの本で訴えているポイントは以下の3つと思います。


米国型コーポレートガバナンスは、株主が固定的で社員の流動性の低い日本企業の仕組みとは不整合で、そのまま流用することは危険


日本型コーポレートガバナンスの仕組みは、日本的な強さの源泉であった

グローバルスタンダードと日本型コーポレートガバナンスが不整合なのは確かであり、日本型コーポレートガバナンスの良さを残したまま両者をシンクロさせるために、いくつかの制度面での変更が必要である

特に1、2を論証していく前半のプロセスは、日頃から何となく違和感を感じていた事象に対し、思わずうなずかずにはいられない説得力で分析を行っており、生半可な知識で「株主主導型ガバナンァ?は常識だよ!」とノタマウ輩を木っ端微塵に粉砕する威力を持っていると思います。

残念なのは3の部分で、提言が小生から見てもあまりに非現実的であり実現が極めて困難なことでしょうか。

願わくば、最善の処置か無か、という提言よりも、より現実的に現状の会社法や日本における企業の仕組みを前提としながら、半歩でも前に進むための方策を提言してほしかった。

思うに、著者には「経営に関することに関しては、とにかくアメリカが良くって日本はダメ」いう現在の風潮が、本来的に日本企業が有していた強みすらダメにしてしまうのではないか、という危惧があるのでしょう。

いずれにせよ、企業統治、というテーマについて、これほど根源的に「なぜ株主なのか?」「なぜ出資者が一番偉いのか?」「株主㡊??選出されるとしながら現実は従業員の上がりが役員ではないのか?」「そもそも日本とアメリカでは何が違うのか?」ということに関して真摯に取り組んだ本はないのではいかと思う。

テーマも重く、軽く読み飛ばせる本ではありませんが、企業統治ということに関して関心があるのであれば、ぜひご一読をお勧めします。

コーポレートガバナンスを真剣に考える方へ ★★★★★
日本の経済界、法曹界が米国型のコーポレートガバナンスの導入に向けて走りだしている。ただ、我々が目指すべき姿が本当にそこにあるのか。これまでの日本企業の成長を支えた基本原則を踏まえ、歴史観を持った判断が経営者には求められていると思う。日本企業の現在のコーポレートガバナンスをそのまま是認するのでも、米国型のコーポレートガバナンスの形式をそのまま輸入するのでもない、本当に我々にとって必要な体制を考え出すために、多くの示唆を与えてくれる。
”日本”の経営を考える人へ ★★★★★
 「制度・慣行=環境×原理」

 これは、この本の中に紹介されている方程式である。非常に単純ではあるが、説得力がある。アメリカのやり方をそっくり真似ただけでうまくいくほど、経営は単純ではないということが、この方程式を見ればよくわかる。日本はいわゆる日本的経営に変わる、新しい日本の経営を自分たちの手で生み出さなくてはいけない。日本を高度成長させた、いわゆる日本的経営が機能不全になった理由を考えることもせずに、それを棄て去るべきではない。
 この本の中では著者の提唱する人本主義の特徴の一つである、従業員主権という観点から、日本的経営の改革、つまり「日本型コーポレートガバナンス」について述べられている。”日本”の経営を考える人にとって、この本は非常に有意義な書である。