地に足が着いた実践的(かつ理論的にもしかりしている)な、数少ない提言ものである。
本書が提案するように、プロ人材育成を主眼とする新しい職務主義制度ならば、日本企業に合っっており、しかも経営改革を促進する。これからの人事制度は、日本型職務主義が主流になるかもと予感させる。当社にも導入したいフレームである。