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2015年の日本―新たな「開国」の時代へ

価格: ¥1,680
カテゴリ: 単行本
ブランド: 東洋経済新報社
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今後注目すべき項目が並ぶ。 ★★★☆☆
「インビジブル・ファミリー」「イギリス経済復活」「ガラパゴス化現象」
「脱東京依存」など今後注目すべき項目が並ぶ。
常識のひとつとして ★★★★☆
この本が2015年の日本を完璧に予測している
というわけではない
そして残念ながら2015年までに
この本の提言にあるような変化を
政治が進めていくとも思えない
タイトルの「開国」なんて言葉も少々安易に思える。
でも議論としては説得力があり
常識のひとつとして
広く共有されていい内容だと思う。
マクロ的、ストリー展開は理解できるが目新しさはない ★★★☆☆
同研究所著の「2010年の日本」が面白かった流れで購入した。
それなりに示唆するものはあるが、目新しさはなかった。

展開としては、「人口減少、少子高齢化、家計消費の収縮、内需縮小の深刻化、グローバル化の乗り遅れ」→「世界経済における日本のプレゼンス低下」→「開国(=グローバル化)の必要性」→(イギリスの経済政策に学ぶ)→「特に非製造業のグローバル化が必要」→「それには、日本国内でしか通用しない規格、制度、商慣行(本書では"ガラパゴス化現象")からの脱却が必要」という前提および施策があり、

具体的な事例等として、「グローバル展開している企業(SAP,グーグル、グラミンフォン、公文教育研究者、ワタベウェディング、立命館アジア太平洋大学等)のケーススタディ&8つのKFSを掲げているが、最初の3つは日本企業ではないし、KFSもこれらの企業から無理に当てはめた感がある。

さらに「地域社会の開国」施策として、「海外との産業クラスターの形成」「観光ビジネスの強化」「外国人労働者の受入れ」「地域資源(農業等)の高付加価値化」「地域単位での東アジア諸国との連携」「官庁マネジメントのオープン化(BPO等)」を掲げている。

趣旨は理解できるものの、多くはどこかで聞いたことがあるものばかりで、個人的には目新しさはなかった。また、マクロ政策的な見地からの考察であるため、「2010年の日本」の内容のような身近さは感じられなかった。

本書では「外に出て行く」ことばかりが強調されているが、「如何にして外から人、モノ、お金、情報を呼び込むのか」ということも重要なのではないか。さらに、従業員数10人未満の企業が7割以上を占めるといわれる非製造業がグローバル化とその恩恵を授かるための戦略にはどのようなものがあるのか、そこを考えてみたい。