１９９０年代末から２０００年代初頭の大手金融企業は性差別や人種差別による訴訟騒ぎが注目され、各企業はダイバーシティにいっそう配慮するようになり、さまざまな取り組みが進められた。しかし、その効果はいっこうに上がっていないようだ。その理由として、筆者たちは企業の施策がマネジャーのダイバーシティに対する考え方や行動を取り締まるものであり、それがかえって偏見を助長していると言う。心理学的・社会学的な観点からこれまでの取り組みの欠点を分析し、有効な施策を提示する。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2017年7月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。