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21世紀の国富論

価格: ¥1,470
カテゴリ: 単行本
ブランド: 平凡社
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サービス業を成り立たせているのは技術 ★★★★★
サービス業を成り立たせているのは技術。
こういう言葉があり、すごく腑に落ちた。
ボーイングとJALを「飛行機産業」として同列に扱うのはおかしいのではという指摘は、具体的でわかりやすい。
自分は製造業でエンジニアとしてやってきたので、すごく勇気付けられるお考えです。
資本主義は新しい形にならなければ、ということを切に感じる。
会社は(短期的利益を求める)株主のものではない。

抜粋
アメリカの大企業がもはや、技術開発力の面で新しい中小企業群に太刀打ちできない。
若くて優秀な人材は、魅力に乏しい大企業を敬遠するようになった。
技術が未完成であるのに、バラ色の未来を吹聴するのは詐欺に等しい。
モノづくりにあたって、R&D部門と生産部門を切り離せば、二つの間のフィードバックループは断たれてしまい、メーカーとしての強みは失われていく。
リスクをとらないベンチャーキャピタルは、ベンチャーキャピタルの名前を返上すべき。
株価の上昇だけを目的にする企業は疲弊する。
企業をむしばむCEOゴロ。
内部留保は企業にとって不可欠なものです。
来るべき新しい産業の時代が、人々にとって大切な価値を持つモノづくりの意味を再び問い直す時代になると確信している。
IT産業は「脱工業化」でもサービス産業でもない。「物的工業製品」→「知的工業製品」
モノをつくるということの本質は同じだけれども、つくるものの本質が変わった。
ソフトバンク、楽天はIT企業ではない。誰かが作った技術を利用してサービスを展開しているに過ぎない。
新しい技術を作るメーカーとそれを使ってサービス業を展開する企業を同じ「IT企業」と呼ぶのは、ボーイングとJALを「飛行機産業」として一緒にするようなもので、乱暴すぎます。
サービス業を成り立たせているのは技術。
本業をやれ! ★★☆☆☆
著者、原丈人さん自身の宣伝と、
話題をアチコチから拝借してきているので、
言いたいコトが広く、とっ散らかっている。

ただ、指標、数字経営の功罪、株式会社や会計の嘘、
上層部の役割は、文字数も少なく理解しやすい。

結局は、「本業に精を出せ」という至極真っ当なアドバイス。
巻末の世界一税金の安い国を目指すという言葉も心地よい。 ★★★★★
今となっては古くなった部分や疑義ある箇所もあるが、大変興味深く読めた。
何より著者のポジィティブな文体が小気味良い。
日米間にもに限定されてる部分が残念であるが21世紀の日本の行く先を示してくれる。
巻末の世界一税金の安い国を目指すという言葉も心地よい。
すべての人に読んで欲しい。お勧めします。
続編がでないかな・・・・・ ★★★☆☆
 何かのTV番組で話していた原さんに興味を持ち、本を買ってみました。「21世紀の国富論」。アダムスミスの国富論を意識したと思われる表紙、すごく目を引きました。
 前半は、ずーっと今の経済について。ベンチャーキャピタリストからみた問題点をいろいろと書いていますが、一言で言うと、短期的投資では真の成長はできず、長期的投資をもっと積極的にやっていかなければいけないとのこと。短期にキャピタルゲインだけで儲けようとするのはハリボテな会社を作るだけだ、という感じでしょうか。で、企業は株主だけのものではなく社会全体のものであって、より豊かな社会を作るためのあるのだと考えるべきだとのこと。たしかに、株主にもいろんな考えがあるので、本当に企業のことを考えている人もいれば、株のことしか考えてない人もいますよね。本当の意味での投資とは何か?を考えさせる内容でした。
 で、後半は今後の日本に対する提言。内容は、前半に指摘した問題点に対する改善案。・・・と思ったら、ちょっとしか書いていなくて残念。 この人の考えや提言はもっとあるはずなのに!!という消化不良で終了。

 みんなどこかで感じてはいたのに、今まではほとんどが精神論での指摘ばかりで、問題点指摘をはっきり言わなかった(言えなかった??)今のマネーゲーム。ちょっと消化不良ではあるけど、ちゃんと言ってくれた原さんの本を読んで、すっきりしました。
未来への提言のアイデア満載 ★★★★★
スタンフォード大学MBAのベンチャーキャピタリストで国連勤務も経験した著者による、米国型株主至上主義資本主義批判と、世界を豊かにするアイデアの書です。

米国型コーポレートガバナンスは、リストラで株価を上げようとするCEOゴロに奉仕するだけで、何の役にも立たないと切り捨てます。このくだりは日本の年金基金や企業年金連合会にも是非読んでいただきたいところです。

財政赤字をどう解消するか、それは政府の役割を投資に変えることです。また、長期的な株主のための「東京証券取引所セクションA」(仮称)を造れば、短期的株主に嫌気の差している米国企業も東京市場に呼び込むことが出来ると説きます。発展途上国に最新技術を取り入れることによって、一気に先進国と肩を並べることも説いています。民主主義の不十分さを打破するためにも技術開発により政治家と有権者の双方向コミュニケーションの強化が必要と説いています(現在はマスコミによる一方的な情報の流れに偏重)。

本書は文型と理系の融合した発想で、実現可能なアイデアを豊富に含み、読んだ後に明るい気持ちになりました。今の日本に閉塞感を感じている人、企業経営には長期的視点が重要と考える人、「ものづくり」がマネーゲームより大切と考える人には一読をお勧めします。